2050年の日本を考えた時、私が感じることを率直にお伝えします。この国ではもう、農業がなくなっているかもしれません。

現在、日本の就農人口のうち、農業を生業なりわいにする基幹的農業従事者の数は約130万人で、平均年齢は67～68歳と高齢化が進んでいます。これが15年後、2040年には30万人まで落ち込むとの試算が出ています。

これだけでも農業の危機は明らかですが、最近『日本農業新聞』で驚くべき数字が出ました。僅わずか5年後の2030年、日本の耕作面積（田畑）が2020年と比べて92万ヘクタール減ると言われております。東北地方の耕作面積が81万ヘクタールであることを考えれば、事の深刻さが伝わるはずです。

私が21歳で秋田県の大おお潟がた村むらに入植し、米作りを始めた1970年、国全体で年間1,400万トンの収穫がありました。それが現在は700万トン。田んぼが半減したも同然の数字です。

後で触れますが、50年以上続いた減反げんたん政策の影響は深刻です。減反は戦後の米余りに対する生産調整の名目で始まった政策です。農地に対する作付面積に事細かな制限が設けられ、過剰に植えた稲は否応なく刈り取り（青刈り）の対象になりました。昨夏、話題になった米不足は様々な要因が囁ささやかれています。農家の私に言えるのは、減反政策の長期化による根本的な生産力の低下が招いた事態だということです。

米価が前年同月プラス1万円以上で高止まりしており、農家にはよいことだと思われがちですが、物価高の中、これが続けば消費者が安い海外の小麦や米に移ってしまい、再び米が余り、いま以上に離農者が増える恐れがあります。いま、既存の農業構造そのものが存続の瀬戸際にあるのです。